「国際キャッシュカード」比較

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海外へ旅に行く時に現地通貨をどのように入手するか。

ほとんどの決済は、「クレジットカードで可能」とはいっても、

タクシーやバスに乗る時

コンビニで買い物をする時

屋台などで食事をする時

手持ちの現金がなくなった時

など

紙幣・コインが必要になるケースがあります。

クレジットカードのブランドがお店の決済に対応していない、クレジットカードが磁気不良で使えないなんてケースも考えられます。

そういった時に持っておくと便利ではないかなと思うのが、海外でお金を引き出すことができる日本の銀行のATMカード。「国際キャッシュカード」と呼ばれているものです。

全世界170カ国以上のVISAやPLUSなどのマークがついているATMで、日本の自己口座内にある預金を、現地通貨で引き出すことができてしまうカードです。

「国際キャッシュカード」についてチェックするポイントとしては3つ。

1)提携先

2)銀行独自の出金手数料が

3)為替手数料はパーセント

です。

手数料の計算の際にベースとなる為替レートについては、問い合わせをしても教えてくれないVISAのレートが適用されます。

どの日本国内銀行でも「国際キャッシュカード」を発行してくれるかというとそうではなく、一部銀行に限られています。

今回は、楽天、新生、スルガ銀行、シティバンクの「国際キャッシュカード」にチェックポイント3つをみていきます。

    ・楽天銀行(デビットカード)

    1)提携先   VISA PLUS

    2)出金手数料 なし

    3)為替手数料 VISAのレートに2.94パーセント上乗せ

    ・新生銀行(キャッシュカード)

    1)提携先   PLUS

    2)出金手数料 なし

    3)為替手数料 VISAのレートに4パーセント上乗せ

    ・スルガ銀行(デビットカード)

    1)提携先   VISA PLUS

    2)出金手数料 210円

    3)為替手数料 VISAのレートに3パーセント上乗せ

    ・シティバンク(バンキングカード)

    1)提携先   PLUS

    2)出金手数料 210円

    3)為替手数料 VISAのレートに

           シティバンク国内支店店頭米ドルTTSレートと

           3パーセントを上乗せ

ちょっとシティバンクの為替手数料の表記だけややこしいですね。

各銀行の「国際キャッシュカード」を利用して、

旅先の現地で1万円を引き出した時の手数料部分だけに注目すると

    楽天銀行は、294円(1,000円の年会費は考慮せず)

    新生銀行は、400円

    スルガ銀行は、510円(口座維持手数料は考慮せず)

    シティバンクは、610円(口座維持手数料は考慮せず)

出金手数料が無いぶん、楽天銀行と新生銀行のカード手数料が低くなっているということがわかります。

VISAのレートに約3パーセント上乗せの為替手数料は、銀行での両替レートクレジットカードで支払いする時のレートと比べると悪くなるケースがあるので、この点は事前に確認しておく必要があります。

ちなみにお金を引き出さす現地銀行のATM手数料がかかる場合があり、タイやフィリピンでは、200円から400円程度とのこと。

たしかに先日タイに行った際にマレーシアの銀行ATMカードでタイ現地のATMから現金を引き出そうとしたら、「手数料 150タイバーツ」とATMの画面に表示されて物価から行くと、高いな。と感じたのを覚えています。

1回の旅で複数の国を回ることを予定していている場合は、使用する通貨の額がわからないので、現金とクレジットカードとは別に国際キャッシュカードを持参し、必要に応じてATMから引き出すのも余分な現金を持たずに快適に過ごす手段といえると思います。

(実際に海外でご利用の際は、渡航前に利用環境のご確認をお願いします。)

スーパーマーケットでのデビットカード利用解禁

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2017年から、スーパーマーケットのレジなどで銀行のキャッシュカードを利用して支払いや現金の引き出しが出来るようになる予定です。

利用できるのは、全国約45万ヵ所の加盟店の端末で、キャッシュカードの暗証番号を入力するだけで、代金の支払いが可能になります。

ここでのキャッシュカードとは、「J-Debit」カードのサービスとなります。「J-Debit」カードは、JapanのJとDebitを組み合わせた造語で、
・金融機関のキャッシュカードを加盟店で利用できる
・現金を引き出して持っておく必要がない
・支払いはキャッシュカード+暗証番号だけ
・限度額が、口座残高までになるので、使いすぎ防止になる

という特徴があります。

日本では現金決済が依然として主流

大手カード会社クレディセゾンが発表した2014年度の日本の個人消費に占める日米の個人消費に占める決済手段別シェア

日本は、
現金:51.9%
クレジットカード:15.0%
デビットカード:0.2%
プリペイド・電子マネー:4.7%
振込・口座振替:20.7%
ペイジー:4.2%
コンビニ収納:3.4%


アメリカは、
現金:17.4%
クレジットカード:27.8%
デビットカード:23.6%
振込・口座振替:11.1%
小切手:11.8%
プリペイド・その他:4.3%

となっています。
(クレディセゾン 「2015年度 第2四半期 決算説明会資料より)

日本では、現金決済が半数以上を占めていますが、アメリカでは、現金での決済割合が少なく、クレジットカード、デビットカードでの決済割合が多いという結果になっています。

デビットカード決済導入時の懸念事項

デビットカードは、
・銀行口座さえあれば、発行される。
・クレジットカードの様に与信審査がない。
・銀行でしか発行できないカード

という特徴がありますが、利用者にとっては、銀行口座からいずれ現金が引き出されるという部分では、デビットカードとクレジットカードに違いはありません。

元々、デビットカードが導入される時に、・金融機関のATM利用料による利益機会損失・手数料の小売店負担増ついての議論がありました。

金融機関のATMを利用する際、平日深夜や土日祝日だったり、他行の口座から引き出す場合には、手数料がかかります。105円、210円など金額は異なりますが、銀行にとって大きな収入源となっているので、その収入が少なくなることに慎重であること。

また、利用手数料が小売店負担になると、販売機会が拡大することになるけれど、小売店の利益を害する可能性があり、反発が予想されること。

利用者としては、年会費や決済手数料を支払う必要がなく、ATMに行列することなく、利用できることになるので、メリットが大きいと言えますが、どのようなルールの下拡大されていくのか、金融庁の決定に注目しています。

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