BTC四半期ごとの価格推移を確認 第3四半期は微妙な結果に

仮想通貨「億り人」研究会

2020年7月に入り、第3四半期(7月から9月)がスタートとなります。

ビットコイン(BTC)価格は、四半期ごとにどのように推移しているのか?を振り返り、注目すべき四半期を確認していきます。

2013年から6月月末と9月月末の価格を比較する

*価格のデータは、CoinMarketCapの履歴を参照し、単位は米ドルです。

結果は、3回上昇・4回下落で、上昇の際は2度40%を超えています。

6月月末 9月月末 変動率
2013 96.61 137.34 42%
2014 602.72 377.18 -37%
2015 249.01 232.76 -7%
2016 629.37 600.83 -5%
2017 2,589.41 3,682.84 42%
2018 6,173.23 6,625.56 7%
2019 10,817.16 8,104.19 -25%
2020 9,143.58

2013年から各四半期のパフォーマンスを確認する

第1四半期:3回上昇・4回下落(上昇率低い、下落率高い)
第2四半期:6回上昇・1回下落(年末に購入し、6月末までに売るべし)
第3四半期:3回上昇・4回下落(上昇・下落率ともに半々な感じ)
第4四半期:4回上昇・3回下落(上昇率>下落率、上昇狙いのリターン高し)

という結果でした。

3月月末 第1四半期 6月月末 第2四半期 9月月末 第3四半期 12月月末 第4四半期
2013 96.61 137.34 42% 745 442%
2014 460 -38% 602.72 31% 377.18 -37% 317 -16%
2015 243 -23% 249.01 3% 232.76 -7% 423 82%
2016 427 1% 629.37 47% 600.83 -5% 896 49%
2017 967 8% 2,589.41 168% 3,682.84 42% 14,156 284%
2018 8,496 -40% 6,173.23 -27% 6,625.56 7% 3,866 -42%
2019 4,105 6% 10,817.16 163% 8,104.19 -25% 7,423 -8%
2020 5,922 -20% 9,143.58 54%

現物を数ヶ月間保有して売買したいと考える場合や、安く仕込むタイミングはいつか?を考える上では、四半期でざっくりと傾向を捉えると動きやすくなります。

2020年9月末のビットコイン(BTC)価格は?

ざっくりとした計算で、6月末の価格から、これまでの変動率でレンジを算出すると・・・

9月末:5,760から12,983米ドルです。
6,000米ドルを割るようなことがあったら買いという感じです。

第3四半期の価格レンジは、上下約40%なので、歴史としてこの価格帯は意識しておく必要があります。

仮に9月末が、10,000米ドルだった場合は・・・
12月末:6,800から54,200米ドルとなります。

2回目半減期後のプライスアクションから仮定すると

ちなみに2回目の半減期があったのは、2016年7月で、第3四半期はマイナス7%、第4四半期はプラス49%でした。

3回目の半減期後の四半期も同じような値動きだと仮定すると、

9月末:8,686米ドル、12月末:12,942米ドル

となります。

2013年第2四半期からの価格帯を確認してみると

2013年12月末時点で、1BTC=745米ドルになっています。

この価格帯を、2016年12月末時点まで引っ張っていて、2017年に入ってから大きくブレークし、戻ることはありませんでした。

2017年12月末時点は、1BTC=14,156米ドル

2020年12月末までは、このあたりの価格帯で推移して、2021年第2四半期からブレークするという見方もできます。

需要と供給が価格を決定する

価格を決定する要素は、需要と供給になります。現在は世界的な金融緩和によって、現金がジャブジャブと市中に流れ出ています。以前なら法人がメインで、個人には回ってきていませんでしたが、今回のケースでは、個人に給付金という形で現金が配られています。そのため、現金の価値が下落し、現物資産(金地金など)価値が上昇し、株式の価格が上昇しています。

大局で見ると、現物資産の価値が上昇していくと考えます。

ただビットコイン(BTC)は、200%を超えるような大きな価格上昇が短期間で起きる可能性は低いのではないでしょうか。

認知度が高まり、市場参加者が多くなったことで、値動きが緩やかになるためです。(ショック時の暴落の時はこの限りではありません。)

ニュースで専門家が、1BTC=10万米ドルといったお話をされているケースがありますが、必ず期間を確認し、投資する場合には盲信することなく、価格の上下に一喜一憂しないですむ余裕資金の範囲内で取り組む必要があります。