ICOへ参加するために、多くの場合は、指定された仮想通貨/暗号通貨が必要になります。
圧倒的に多いのが、イーサリアム（ETH）です。
イーサリアム（Ethereum）のプラットフォーム（基盤）が優れており、イーサリアムのスマートコントラクトを利用して、トークンを発行しています。そのため、イーサリアム（ETH）が必要になるのです。
ICOに参加する際に気をつけるべきは・・・
1）取引所のウォレットから送らない
2）自分のウォレットはしっかり管理する
3）トークンの受取方法を確認する
といった点になります。
1）取引所のウォレットから送らない
スマートコントラクトで管理されているので、自分のウォレットからイーサリアム（ETH）を指定されたアドレスに送付することで、取引が自動的に進められます。
送ったデータを先方の担当者に知らせて、先方の確認が完了したら、購入したものが送られてくるという仕組みではありません。
指定アドレスに1ETHが送られてきたら、それに対してどれだけのトークンを送り返すかがあらかじめプラグラムされています。
取引所のウォレットは、上場しているものにしか対応していません。そのため、取引所のウォレットから送ってしまうと行方不明になってしまうのです。
2）自分のウォレットはしっかり管理する
イーサリアム（ETH）の場合は、 MyEtherWalletで管理するのが1つの方法になります。
MyEtherWalletのサイトにアクセスして、自分で考えたパスワードを入力し、「Creat New Wallet」をクリックします。
表示された画面で、「Keystore / UTC file」をダウンロードします。
このデータとパスワードで、他のパソコンでも自分の MyEtherWalletが開けます。
管理が不十分で忘れてしまった場合は、 MyEtherWalletを開けなくなり、中に入れているイーサリアム（ETH）をはじめとした仮想通貨/暗号通貨の取り出しができなくなる可能性があります。
取引所で購入したイーサリアム（ETH）を自分のアドレスに送ります。
送付先を間違えると取り戻せなくなってしまうので、最初は0.0001 ETHなど少額を送付してみます。
無事届くことが分かったら、ICOに参加する分・もしくは全てのイーサリアム（ETH）をMyEtherWalletへ送ります。
3）トークンの受取方法を確認する
イーサリアム（ETH）を送ったMyEtherWalletへICOのトークンが送り返されてくるのが一般的です。
ただ、送り返されてくるのが、即時なのか、数日経過してからなのかは、ICOにより異なります。
また、MyEtherWalletに自動的に残高が表示されるのではなく、
Add Tokenで、
・Token Contract Address
・Token Symbol
・Decimals
を入力する必要があります。
Lead CoinのICOへの参加レビュー
1）Lead Coinの公式情報を確認する
公式サイト・公式SNS
Twitter：@LeadCoinJapan
＊必ず公式のもののみを確認します。
2）ICO参加時の注意項目があれば確認する
公式から配布されていた注意項目
3）ICO開始時刻に公式サイトへアクセスする
（2018年3月1日日本時間19時でした）
4）セール参加の注意事項などを確認
問題がなければ、参加（「Contribute」（購入））をクリック
5）表示された指定アドレスにイーサリアム（ETH）を送る
MyEtherWalletでイーサリアム（ETH）を送る前に、設定として、イーサリアムネットワーク内での最近の混雑のため、適切なタイミングで取引が実行されるよう、ガス価格は、100Gwei、ガスリミットは、200,000にする必要がありました。
6）送付が完了したかを確認する
送付が完了したら、Etherscanで状況を確認します。
確認したい送金の「TxHash」をクリックすると状況が表示されます。
「Success」になっていると、送金が完了していることを意味します。
7）MyEtherWalletにLDCのシンボルなどを追加して残高を確認する
Lead Coinの場合は、
・Token Contract Address：
0x5102791cA02FC3595398400BFE0e33d7B6C82267
・Token Symbol：LDC
・Decimals：18
でした。
「Save」の次に、「Show Tokens」をクリックすると、残高が表示されます。
これで、ICOに参加して、トークンが手元に届き、自分で取引所に送付できる状態になりました。
KYCが必要になるケースがある
世界的にお金の流れに関して規制が強化されています。
その1つの現われが、KYCです。Know Your Customerの略で、金融機関などお金を扱う場合に、顧客情報の確認が必要になるものです。
銀行口座や証券口座を開設する際、身分証明書・住所証明書などを提出しますが、それが、KYCに該当します。
最近は銀行によっては、Fund Source（お金の源泉）預金はどこから来るものなのか？を表している情報の提出も求められるようになっています。
会社員であれば、勤務先情報、経営者であれば、法人情報などになります。
仮想通貨/暗号通貨の場合は、銀行や証券に比べるとKYCの基準が低い段階です。
日本では、法制度が整備されていて、仮想通貨交換業者の登録が必要であり、それに伴って、取引所に口座を開設する際は、身分証明書の提出と登録住所での書類などの受取による本人確認が必要となっています。
海外の取引所やICOでの企業からの直接購入では、KYCによる本人確認情報の提出が求められないケースもあります。
海外の取引所での本人確認のために提出が必要なものは、
・パスポート
・パスポートと共に写っている本人の写真
のケースが多いです。
取引所によっては、
・英文の住所証明書
の提出が必要であったり、日本の運転免許証で確認が完了するケースもあります。
今後は仮想通貨/暗号通貨への規制が強化される可能性があるので、本人確認書類の提出が求められても、すぐに対応できるように心づもりが必要です。
Lead Coin（LDC）のICOでは、15,000ユーロ以上の購入の場合には、
・身分証明書
・住所証明書
の提出が求められています。
ICOは、毎月かなりの数が実施されているので、全ての情報を追うのは無理があります。
参加する際には、自分の目で情報を細かく確認し、自己の責任が求められます。
公式サイトやSNSでの情報のみが最新で正しい情報なので、他のアカウントに掲載されているものを信じて行動すると痛い目に会う可能性が高いので注意が必要となります。
