日本では、女性の社会進出が遅れている！？
数々のメディアに掲載される指数などを見てみると、日本は下位にランキングされていて、
「ランキング上位の国である、アイスランド、フィンランド、ノルウェーなどの欧州各国は進んでいるんだな〜。
と感じるかもしれない。
けれども、アベノミスクの環境下における日本では、着々と女性が社会進出を進めていて、身近にその実績が出ている事実がある。
「世界の男女平等ランキング」での日本は？
女性の地位を、教育・健康・経済参画・政治参画の4分野で分析、144カ国をランキング化した「ジェンダー・ギャップ指数」
世界経済フォーラム（WEF：World Economic Forum）により毎年公表されている。
＊WEFは・・・毎年スイスで開かれ、多くの企業トップや知識人が集まる年次総会「ダボス会議」の主催団体として有名。
2017年度において、日本は、114位と過去最低の水準。
2015年度：101位（145カ国中）
2016年度：111位（144カ国中）
日本社会において、女性の地位のギャップが、他国の比べると大きいことが示されている。
ただ2016年度から、勤労所得の男女格差の推計で、購買力平価ベースの上限が引き上げられたため、先進国がランキングにおいて、影響を受ける形になっている。
また、イギリスのエコノミスト誌が、3月8日の国際女性デーに合わせて（IWD：International Women’s Day）職場での男女平等度を示す「ガラスの天井指数」を公表。
「ガラスの天井指数」は・・・
・高等教育
・労働力への参加
・賃金
・育児費用
・出産、育児の権利
・ビジネススクール候補生
・上級職、管理職
などを加重平均して算出したもの。
2016年度は、経済協力開発機構（OECD）加盟国29カ国が対象で、日本は28位にランキングされている。
共に日本が、下位にランキングされている結果を見て、
「日本は、ダメだな・・・」
と思うかもれない。
けれども、アベノミクスにおいて、「成長戦略」として、女性が輝く日本！を掲げて、女性が持つ力を最大限発揮できる環境を作りを進めており、その成果が、身近なところで、明確な形で現れはじめている。
女性が男性のはるかに上を行く現象
当初は男性ばかりで構成されていた「地下ソサエティ」も、女性たちが徐々に力を発揮しはじめている。
＊「地下ソサエティ」とは・・・
45年間、ビジネス・投資の世界で、1度も飛ばすことなく今日まで生き残り続けられている「北の物販大富豪」こと北野会長の訓えの元、
物販ビジネスを本業として営む者たちが、
「北のセオリー」：物販ビジネス・株式投資・不動産投資で獲得した収益を原資に、
「南のセオリー」：納税、政治活動支援、ボランティア活動3つの活動を通して、
慈愛の心と共に社会貢献活動を行う組織。
なんと・・・「北のセオリー」を同じ時期にはじめたメンバーの内、一番沢山融資を引っ張っているのは、女性メンバーたちなのだ。
同時期に開始した男性メンバーの、遥かに上を行く追加融資を獲得し、快進撃を続けている。
こと・・・「融資サポート」にて、実際の「記録」を確認している限りでは、
2017年10月時点において、64名合計7億9,312万円の「創業融資」獲得実績の内。
女性自身が一人で「創業融資」に挑戦し、実際に「創業融資」の獲得に成功した事例は4名。
夫である男性が会社勤務のサラリーマンの方で、妻である女性が代表となり「創業融資」の獲得に成功された事例は21名。
夫である男性が別の事業主の方で、妻である女性が新たに会社を設立し「創業融資」を獲得された事例は4名。
すなわち、64名中29名、45.3%の方が女性の方が代表となり「創業融資」を獲得されたことになる。
しかも、女性の代表の方が、男性が代表であるよりも、圧倒的に優遇されている現状が、数字としても出ており、アベノミクスの環境下では、これからも女性のチャンスが拡大する可能性が高いと言える。
世の中の常識とは真逆なので・・・
「北のセオリー」は、世の中の「常識」とは真逆の物販手法。
実行する人が極端に少ないため、北野会長が一代で、大富豪に登りつめられた理由でもある。
だから、僕たちが、パッと聞いても、本質部分をすぐには理解できない。
北野会長：
「右肩上がりの売上・利益を叩き出し続けられる社長なんか探したり、育てたりすることなんか無理無理。みんなこんな簡単なことやろうとしないで、ビジネスとかなんとか言って、小難しいことをゴチャゴチャとこねくり回しているだけなんだよ。」
とおっしゃるように、
・会社は上場させない
・右肩上がりの利益を求めない
・本業は物販ビジネス一筋
・会社経営の目的は「銀行融資」獲得にある
・社長の給料は「銀行融資」獲得金額で決まる
世の中の「常識」とされていることとは、真逆の内容になる。
「常識」として、雑誌や書籍では、さまざまな経営手法が紹介されているが、それに従った企業が、どれだけ生き残れるだろうか？
企業の生存率について・・・
1年間で10社の内、1社しか生き残られない。
さらに、5年間で残りの10社の内1社しか生き残れない。
10年間合計で、100社の内1社しか生き残れない。
単純計算で、10年間の生存率は、1％
・・・という統計結果があるように、厳しい生き残りをかけた闘いを強いられることになる。
金融資本主義のこの世の中を生き残るには、運だけではなく、確実な道標＝「戦略術」が必要になる。
まずは、世の中の「常識」とは真逆の物販手法である「北のセオリー」に脳を慣らせるためスタートすべきは・・・
30日に渡って、「北のセオリー」について語られた無料メール講座を受講すること。
「北のセオリー」の基礎を知るには、30日メール講座「北の物販大富豪直伝の戦略術」から。
